1級管工事施工管理技士 の 10門
第1問
配管材料とその記号（規格）の組合せのうち、適当でないものはどれか。
一般配管用ステンレス鋼鋼管 ―― SUS-TPD（JIS）
水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ―― STPG（JIS）
水道用硬質ポリ塩化ビニル管 ―― VP（JIS）
配管用炭素鋼鋼管 ―― SGP（JIS）
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第2問
「公共工事標準請負契約約款」に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
受注者は、設計図書に基づいて請負代金内訳書及び工程表を作成し、発注者に提出する。
発注者は完成検査に当たって、必要と認められる理由を受注者に通知した上で、工事目的物を最小限度破壊して検査できる。この場合において、検査又は復旧に直接要する費用は、発注者の負担とする。
完成検査合格後、発注者は、受注者から請負代金の支払いの請求があったときは、請求を受けた日から40 日以内に請負代金を支払わなければならない。
発注者が監督員を置いたときは、約款に定める請求、通知、報告、申出、承諾及び解除については、設計図書に定めるものを除き、監督員を経由して行う。
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第3問
変風量単一ダクト方式の自動制御において、制御する機器と検出要素の組合せのうち、関係の少ないものはどれか。
空気調和機のファン ―― ?リターンダクトの静圧
加湿器 ―― 室内の湿度
冷温水コイルの制御弁 ―― 空気調和機出口空気の温度
VAV ユニット ―― 室内の温度
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第4問
図に示すネットワーク工程表に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
クリティカルパスは、1→2→3→4→6→7である。
作業B の最遅完了時刻は、12 日である。
作業E のトータルフロートは2日、フリーフロートは0日である。
作業F の所要時間を2日短縮すると、工期も2日短縮できる。
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第5問
建設工事における安全管理に関する記述のうち、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。
架設通路で墜落の危険のある箇所には、高さ75 cm 以上の手すりを設けなければならない。ただし、作業上やむを得ない場合は、必要な部分を臨時に取りはずすことができる。
作業主任者を選任したときは、その者の氏名及びその者に行なわせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。
3m以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設け、監視人を置く等の措置を講じなければならない。
作業場に通じる場所及び作業場内には安全な通路を設け、通路で主要なものには、通路であることを示す表示をしなければならない。
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第6問
鉄筋コンクリートの配筋に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
鉄筋の折曲げは、冷間加工で行う。
梁のあばら筋は、せん断力に対する補強の役割がある。
鉄筋の定着長さは、鉄筋の引張強度にかかわらず一定にする。
鉄筋の継手位置は、応力の小さい部分に設ける。
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第7問
送風機に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
多翼送風機の軸動力は風量の増加とともに減少するが、軸流送風機の軸動力は風量の増加とともに増加する。
横流送風機（クロスフローファン）は、羽根幅が広いこともあり、エアーカーテンなどに利用される。
斜流送風機は、羽根車の形状及び風量・静圧の特性が、軸流送風機と遠心送風機の中間にある。
後向き羽根送風機は、多翼送風機に比べ高速回転が可能であり、高圧力を必要とする場合に適している。
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第8問
掃除口に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
管径150 mm の排水横主管に掃除口を30 m ごとに取り付けた。
10階建て集合住宅の排水立て管の最上部及び途中に掃除口を取り付けた。
管径75 mm の排水管に取り付ける掃除口のサイズを65 mmとした。
排水の流れと反対又は直角方向に開口するように掃除口を取り付けた。
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第9問
品質管理に関する記述のうち、最も適当でないものはどれか。
品質管理とは、問題点や改善方法を見い出しながら、設計図書に示された品質を最も経済的に実現することである。
品質管理に用いるデミングサークルを建築生産に当てはめると、設計（P）→施工（D）→改善（A）→検査（C）→設計（P）となり、これを繰り返すことによって、品質の改善が図れる。
品質管理として行う内容には、搬入材料の検査、施工検査、試運転調整の確認などが含まれる。
品質管理を行うことによる効果には、施工途中の不良発見による手戻り防止、目的物完成後のクレームの減少などがあげられる。
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第10問
浄化槽の処理対象人員の算定に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
劇場・映画館の処理対象人員は、座席数に定数を乗じて算定する。
事務所の処理対象人員は、延べ面積に業務用厨房設備の有無により異なる定数を乗じて算定する。
公衆便所の処理対象人員は、総便器数に定数を乗じて算定する。
病院の処理対象人員は、ベッド数に業務用厨房設備又は洗濯設備の有無により異なる定数を乗じて算定する。
