1級建築機械施工技士 の 5門
第1問
以下の記述は、コンクリートの配合に関するものである。(Ａ)?(Ｃ)に当てはまる語句の組合せのうち、適切なものはどれか。
必要以上に(Ａ)が多いコンクリートは、(Ｂ)も多くなって不経済であり、材料分離が起こりやすく、硬化後の(Ｃ)が大きくなる。
[A]圧縮強度 [B]水セメント比(W/C) [C]収縮
[A]単位水量 [B]単位セメント量 [C]収縮
[A]単位セメント量 [B]圧縮強度 [C]膨張
[A]水セメント比(W/C) [B]単位水量 [C]膨張
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第2問
トラクタ系建設機械の安全対策に関する次の記述のうち、適切でないものはどれか。
JISに基づく標準操作方式建設機械として認定を受けた機械を使用するのが望ましい。
岩石の落下等の危険がある現場では、FOPS（落下物保護構造）または堅固なヘッドガードを備えた機械を使用しなければならない。
転倒または転落の危険がある現場では、ROPS（転倒時保護構造）及びシートベルトを備えた機械を使用するよう努めなければならない。
林業用グラップルを装着した機械を、解体作業に使用してもよい。
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第3問
資源の有効な利用の促進に関する法律に基づく省令で定める再生資源利用促進計画に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
重量が200t以上であるコンクリート塊を、工事現場から搬出する建設工事を施工する場合は、再生資源利用促進計画を作成する。
重量が一定量以上である生コンクリートを、工事現場に搬入する建設工事を施工する場合は、再生資源利用促進計画を作成する。
建設工事事業者は、建設工事の完成後速やかに、再生資源利用促進計画の実施状況を記録するものとする。
体積が1,000m3以上である建設発生土を、工事現場から搬出する建設工事を施工する場合は、再生資源利用促進計画を作成する。
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第4問
労働基準法及び労働契約法で定める解雇に関する次の記述のうち、適切なものはどれか。
天災事変その他やむを得ない事由のために事業の継続が不可能となった場合においては、労働基準監督署長の認定を受けなくても解雇することができる。
解雇は客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして無効とする。
解雇の予告がされた日以後に私事都合で退職した場合でも、退職した労働者から退職の日以後、解雇理由証明書を請求されれば交付しなければならない。
使用者は労働者に対して解雇予告を30 日前にしなくても、週間分の平均賃金を支払えば解雇することができる。
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第5問
軟弱地盤対策工法とその説明に関する次の組合せのうち、適切でないものはどれか。
【対策工法】盛土載荷重工法
【 説明 】盛土等の荷重と同等又はそれ以上の盛土荷重を載荷して、粘性土地盤の圧密を十分に進行させ、地盤の強度増加を図る工法である。
【対策工法】サンドドレーン工法
【 説明 】透水性の高い砂を用いて地盤中に鉛直に砂柱を造成し、水平方向の排水距離を短くして圧密を促進し、地盤の強度増加を図る工法である。
【対策工法】サンドコンパクションパイル工法
【 説明 】地盤中に振動により締固めた砂杭を造成し、砂質土地盤では振動による締固め効果、粘性土地盤では砂杭としての応力分担効果と排水機能を併せもつ工法である。
【対策工法】バイブロフローテーション工法
【 説明 】水締めと振動により地盤を締め固め、空隙に砂利等を補給し粘性土地盤の支持力増大及び液状化防止を目的とした工法である。
