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測量士補 の 10問
第1問
画面距離 12 ㎝ 、撮像面での素子寸法 12μm 、画面の大きさ 14,000 画素 × 7,500 画素のデジタル航空カメラを用いて、海面からの撮影高度 2,400m で標高 0m の平たんな地域の鉛直空中写真の撮影を行った。撮影基準面の標高を 0m とし、撮影基線方向の隣接空中写真間の重複度が60%の場合、撮影基準面における撮影基線方向の重複の長さは幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、画面短辺が撮影基線と平行とする。

測量士補 の 10問
第2問
次の文は、公共測量における GNSS 測量について述べたものである。明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。

測量士補 の 10問
第3問
水準点AからBまでの間に固定点(1)、(2)、(3)を設置して往復の水準測量を実施し、表 11 の結果を得た。往復観測値の較差の許容範囲を 2.5 ㎜√S (Sは観測距離、㎞単位)とするとき、最も適切な処置はどれか。次の中から選べ。 ただし、往方向の観測は、水準点AからBとし、復方向の観測は、水準点BからAとする。 なお、関数の数値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。【画像21】

測量士補 の 10問
第4問
次の【 a 】~【 e 】の文は、公共測量における作業について述べたものである。明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。

【a】A市の基準点測量において、GNSS 測量でA市のある学校に新点を設置することになったが、生徒が校庭を安全に使用できるように、新点を校舎の屋上に設置した。
【b】B市の基準点測量において、作業の効率化のため、山頂に設置されている既知点の現況調査を観測時に行った。
【c】C町が実施する水準測量において、すべて町道上での作業となることから、道路使用許可申請を行わず作業を実施した。
【d】D市が実施する空中写真測量において、対空標識設置のため樹木の伐採が必要となったので、あらかじめ、その土地の所有者又は占有者に承諾を得て、当該樹木を伐採した。
【e】E町の空中写真測量における数値地形図データ作成の現地調査において、調査した事項の整理及び点検を現地調査期間中に行った。

測量士補 の 10問
第5問
GIS は、地理空間情報を総合的に管理・加工し、視覚的に表示し、高度な分析や迅速な判断を可能にする情報システムである。次の文は、様々な地理空間情報を GIS で処理することによってできることについて述べたものである。明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。

測量士補 の 10問
第6問
画面距離 12 ㎝、画面の大きさ 14,000 画素 × 7,500 画素、撮像面での素子寸法 10μm のデジタル航空カメラを用いて、数値空中写真の撮影計画を作成した。撮影基準面での地上画素寸法を 20㎝とした場合、撮影高度は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、撮影基準面の標高は 0m とする。

測量士補 の 10問
第7問
次のa~eの文は、地図編集の原則について述べたものである。明らかに間違っているものは幾つあるか。次の中から選べ。

【a】編集の基となる地図は、新たに作成する地図より縮尺が大きく、かつ、最新のものを採用する。
【b】真位置に編集描画すべき地物の一般的な優先順位は、三角点、道路、建物、等高線の順である。
【c】建物が密集して、すべてを表示することができない場合は、建物の向きと並びを考慮し、取捨選択して描画する。
【d】細かい屈曲のある等高線は、地形の特徴を考慮して総描する。
【e】鉄道と海岸線が近接する場合は、海岸線を優先して表示し、鉄道を転位する。

測量士補 の 10問
第8問
次の文は、我が国で一般的に用いられている地図の座標系について述べたものである。正しいものはどれか。次の中から選べ。

測量士補 の 10問
第9問
次の 1~5 は、国土地理院刊行の 1/25,000 地形図を基図として、縮小編集を実施して縮尺1/40,000 の地形図を作成するときの、真位置に編集描画すべき地物や地形の一般的な優先順位を示したものである。最も適当なものはどれか。次の中から選べ。

測量士補 の 10問
第10問
次のa~dの文は、公共測量における地形測量のうち、現地測量について述べたものである。 【 ア 】 ~ 【 エ 】に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。

【a】現地測量とは、現地においてトータルステーションなどを用いて、地形、地物等を測定し、【 ア 】を作成する作業をいう。
【b】現地測量により作成する【 ア 】の地図情報レベルは、原則として【 イ 】以下とする。
【c】現地測量は、4級基準点、【 ウ 】又はこれと同等以上の精度を有する基準点に基づいて実施する。
【d】細部測量の結果に基づいて数値編集を実施後、編集で生じた疑問事項、地物の表現の誤り及び脱落、【 エ 】以降に生じた変化に関する事項などを現地において確認する補備測量を行う。

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