公認会計士試験問題『管理会計論』 の 5問
第1問
総合原価計算に関する次の記述は正しいでしょうか？
わが国の「原価計算基準」によると、等級別総合原価計算では、各等級製品について適当な等価係数を定め、一期間における完成品の総合原価ではなく、一期間の製造費用を等価係数に基づき各等級製品にあん分してその製品原価を計算する。
公認会計士試験問題『管理会計論』 の 5問
第2問
財務情報およびキャッシュ・フロー管理に関する次の記述は正しいでしょうか？
総資本利益率を一定とした場合で自己資本比率が上昇しているときは、自己資本利益率は上昇する。
公認会計士試験問題『管理会計論』 の 5問
第3問
品質原価および品質管理に関する次の記述は正しいでしょうか？
伝統的な PAF（予防・評価・失敗）モデルにおいて、欠陥品をゼロにしようとすれば、予防原価と評価原価は限りなく小さくなる。
公認会計士試験問題『管理会計論』 の 5問
第4問
標準原価計算に関する次の記述は正しいでしょうか？
かつての能率技師は科学的管理法の理念に基づいて標準原価計算を開発したが、能率の尺度として考えていた標準原価はおおむね現実的標準原価であった。現実的標準原価の算定では、たとえば材料について、科学的、統計的調査により製品単位当たりの各種材料の標準消費量を定める。標準消費量は、通常生ずると認められる程度の減損、仕損等の消費余裕を含まない。
公認会計士試験問題『管理会計論』 の 5問
第5問
財務情報分析に関する次の記述は正しいでしょうか？
付加価値労働生産性を高めるには、設備投資効率か労働装備率を高めればよい。したがって、付加価値およびその他の条件が変化せず、有形固定資産への投資のみが増加する場合には、設備投資効率は変動しないが労働装備率は上昇し、付加価値労働生産性は高まる。
