ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第1問
ＮＡＮＤ素子を用いた次の組み合わせ回路の出力Ｚを表す式はどれか。ここで、論理式中の”・”は論理積、”＋”は論理和、”Ｘ_”はＸの否定を示す。
Ｘ・Ｙ
Ｘ＋Ｙ
Ｘ_・Ｙ_
Ｘ_＋Ｙ_
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第2問
カーブアウトの説明として、適切なものはどれか。
企業の経営者などが自社の株式や事業部門を買収すること
競争相手に知られたくない技術を、特許取得せずノウハウとして社内に秘匿すること
自社の事業の一部を戦略的に切り出し、埋もれた技術や人材を社外の別組織として独立させること
製造委託契約を締結し、外部から完成品を調達すること
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第3問
在庫管理システムを対象とするシステム監査において，当該システムに記録された在庫データの網羅性のチェックポイントとして，適切なものはどれか。
設定された選定基準に従って，自動的に購入業者を選定していること
適正在庫高であることを，責任者が承認していること
適正在庫量を維持するための発注点に達したときに，自動的に発注していること
入庫及び出庫記録に対して，自動的に連番を付与していること
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第4問
記憶領域を管理するアルゴリズムのうち，ベストフィット方式の特徴として，適切なものはどれか。
空きブロック群のうち，アドレスが下位のブロックを高い頻度で使用するので，アドレスが上位の方に大きな空きブロックが残る傾向にある。
空きブロック群のうち，要求された大きさを満たす最小のものを割り当てるので，最終的には小さな空きブロックが多数残る傾向にある。
空きブロックの検索にハッシュ関数を使用しているので，高速に検索することができる。
空きブロックをアドレスの昇順に管理しているので，隣接する空きブロックを簡単に見つけられ，より大きな空きブロックにまとめることができる。
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第5問
関係を第２正規形から第３正規形に変換する手順はどれか。
候補キー以外の属性から、候補キーの一部の属性に対して関数従属性がある場合、その関係を分解する。
候補キー以外の属性間に関数従属性がある場合、その関係を分解する。
候補キーの一部の属性から、候補キー以外の属性への関数従属性がある場合、その関係を分解する。
一つの属性に複数の値が入っている場合、単一の値になるように分解する。
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第6問
桁落ちによる誤差の説明として、適切なものはどれか。
値がほぼ等しい二つの数値の差を求めたとき、有効桁数が減ることによって発生する誤差
指定された有効桁数で演算結果を表すために、切捨て、切上げ、四捨五入などで下位の桁を削除することによって発生する誤差
絶対値の非常に大きな数値と小さな数値の加算や減算を行ったとき、小さい数値が計算結果に反映されないことによって発生する誤差
無限級数で表される数値の計算処理を有限項で打ち切ったことによって発生する誤差
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第7問
ダイバーシティマネジメントの説明はどれか。
従業員が仕事と生活の調和を図り，やりがいをもって業務に取り組み，組織の活力を向上させることである。
性別や年齢，国籍などの面で従業員の多様性を尊重することによって，組織の活力を向上させることである。
自ら設定した目標の達成を目指して従業員が主体的に業務に取り組み，その達成度に応じて評価が行われることである。
労使双方が労働条件についての合意を形成し，協調して収益の増大を目指すことである。
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第8問
システム化計画の立案において実施する作業で、その作業の結果を基に、後続の作業でシステム化を整理し、情報と処理の流れを明確にするものはどれか。
機能要件の定義
業務運用手順の文書化
業務モデルの作成
システム方式の設計
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第9問
バリューチェーンは、付加価値を生み出す事業活動を五つの主活動と四つの支援活動に分類する。支援活動に該当するものはどれか。
技術開発
購買物流
サービス
製造
ITストラテジスト試験(ST) の 10門
第10問
派遣労働者の受入れに関する記述のうち、派遣先責任者の役割、立場として、適切なものはどれか。
派遣先責任者は、派遣先管理台帳の管理、派遣労働者から申出を受けた苦情への対応、派遣元事業主との連絡調整、派遣労働者の人事記録と考課などの任務をればならない。
派遣先責任者は、派遣就業場所が複数ある場合でも、一人に絞って選任されなければならない。
派遣先責任者は、派遣労働者が従事する業務全般を統括する管理職位の者の内から選任されなければならない。
派遣先責任者は、派遣労働者に直接指揮命令する者に対して、労働者派遣法などの関連法規の規定、労働者派遣の内容、派遣元からの通知などを周知しなければならない。
