1級管工事施工管理技士 の 10門
第1問
ダクト及びダクト付属品に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
厨房用器具の排気フードの板厚は、亜鉛鉄板製の方がステンレス鋼板製より厚くしなければならない。
亜鉛鉄板製円形スパイラルダクトは、保温を施さない場合でも、一般に、補強を必要としない。
送風機の吸込み口側にダクトを接続する場合に用いるたわみ継手は、ピアノ線入りとする。
風量調節ダンパは、平行翼ダンパの方が対向翼ダンパより風量調節機能が優れている。
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第2問
排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。ただし、本設備は「建築基準法」上の「階及び全館避難安全検証法」及び「特殊な構造」によらないものとする。
排煙口のサイズは吸込み風速20 m/s 以下、排煙ダクトサイズはダクト内風速10 m/s以下となるようにする。
自然排煙口は、防煙区画部分の床面積の1/50以上の排煙上有効な開口面積を有する必要がある。
排煙口は、防煙区画の各部分から水平距離で30 m 以下になるように設ける。
同一防煙区画に可動間仕切りがある場合には、それぞれに排煙口を設け連動させる。
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第3問
下水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
管きょは、下流に行くほど流量が増大するので、勾配を緩やかにして流速を漸増させる。
ますと本管をつなぐ取付け管は、本管の中心線より下方に取り付ける。
硬質ポリ塩化ビニル管の管きょの基礎は、原則として、自由支承の砂又は砕石基礎とする。
汚水ますの形状は円形又は角形とし、構造はコンクリート製、鉄筋コンクリート製又はプラスチック製とする。
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第4問
ダクト及びダクト付属品の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
口径400 mmのスパイラルダクトの吊り金物は、棒鋼に替えて亜鉛鉄板を帯状に加工したバンドを使用した。
空調用低圧系統の保温を施す長方形ダクトは、一般に、補強リブが不要である。
アングルフランジ工法では、低圧ダクト・高圧ダクトにかかわらず、同じサイズの場合、ダクトの吊り間隔は同じである。
防火壁から防火ダンパーまでのダクトは、1.6 mm の鋼板とした。
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第5問
熱負荷に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
二重サッシの場合、ブラインドは窓ガラスの室内側に設けるより、窓ガラスの中間に設ける方が遮へい効果が高い。
冷房計算用の外気温度としてTAC温度を用いる場合は、超過確率を大きく取るほど、設計外気温度は低くなる。
冷房負荷の計算では、日射などの影響を受ける外壁からの熱負荷は、時間遅れを考慮する。
暖房負荷計算において、一般に、土間床・地中壁からの熱負荷は無視する。
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第6問
腐食に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
SUS 304製受水タンクの応力腐食は、圧縮応力のかかる部分より引張応力のかかる部分に発生しやすい。
銅管に設けられた青銅製仕切り弁の脱亜鉛腐食は、青銅製の弁本体より黄銅製の弁棒に発生しやすい。
蒸気管に使用した鋼管に発生する腐食は、還り管より往き管に発生しやすい。
給湯管に使用した銅管に発生する潰食は、流速が速いほど発生しやすい。
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第7問
図に示す管路内を流体が流れる場合において、Ｂ点の流速の値として、適当なものはどれか。ただし、Ａ点の全圧は90 Pa、Ｂ点の静圧は30 Pa、Ａ点とＢ点との間の圧力損失は10 Pa、流体の密度は１kg/m3とする。
7 m/s
9 m/s
10m/s
13m/s
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第8問
図に示す複数の防煙区画を１台の排煙機で排煙する場合、A及びB部の必要排煙量の組合せとして、「建築基準法」上、適当なものはどれか。ただし、本設備は「階及び全館避難安全検証法」によらないものとする。
【Ａ】400 m3/min ――【Ｂ】800 m3/min
【Ａ】400 m3/min ――【Ｂ】1,000 m3/min
【Ａ】600 m3/min ――【Ｂ】800 m3/min
【Ａ】400 m3/min ――【Ｂ】1,000 m3/min
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第9問
建設工事現場における安全衛生管理体制に関する記述のうち、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。
元方安全衛生管理者を選任する場合は、その事業場に専属の者を選任しなければならない。
特定元方事業者は、下請けも含めた作業場の労働者が常時50 人以上となる場合には、統括安全衛生責任者を選任しなければならない。
事業者は、事業場の労働者が常時100 人以上となる場合には、総括安全衛生管理者を選任しなければならない。
元方安全衛生管理者は、毎週少なくとも1回、作業場所の巡視を行なわなければならない。
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第10問
コージェネレーションシステムに関する記述のうち、適当でないものはどれか。
受電並列運転（系統連系）は、コージェネレーションシステムによる電力を商用電力と接続して、一体的に供給する方式である。
燃料電池は、内燃機関を用いた発電方式に比べ、発電効率は低いが、騒音や振動が少なく、NOxの発生量も少ない。
コージェネレーションシステムの計画においては、排熱を高温から低温に向けて順次多段階に活用するカスケード利用を行うよう配慮する。
コージェネレーションシステムにおいて「電気事業法」上の「小出力発電設備」に該当するものは、電気主任技術者の選任が不要となる。
