二級建築士国家試験 の 10門
第1問
日照・日射等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
冬至の日の１日当たりの直達日射量は、水平面より南向き鉛直面のほうが大きい。
建築物の開口部に水平な庇を設ける場合、夏期における日射遮 効果は、南面より西面のほうが大きい。
夏至の日の居室の冷房負荷は、開口部を南面に設けるより西面に設けるほうが大きい。
北向き鉛直面は、春分の日から秋分の日までの期間に、直達日射を受ける。
ダイレクトゲイン方式によるパッシブソーラーハウスを計画する場合、室内の熱容量を大きくしたほうが冬期における太陽熱の利用効果が高い。
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第2問
施工機械及び器具の使用に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
土工事において、掘削機械の接地面よりも低い位置の土砂の掘削に、バックホウを使用した。
地盤の締固めにおいて、振動コンパクターを使用した。
木工事において、木材の表面を平滑に仕上げるために、ルーターを使用した。
鉄筋のガス圧接において、鉄筋の圧接端面の処理に、グラインダーを使用した。
普通コンクリートの反発度の測定において、リバウンドハンマーを使用した。
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第3問
駐車場及び駐輪場の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
一般用自転車の駐輪スペースを、1台当たり幅 60cm、長さ 190cmとした。
車椅子使用者専用の駐車スペースを、１台当たり幅 300cm、長さ 550cmとした。
屋内駐車場において、自動車用の斜路の本勾配を、 1/8 とした。
屋内駐車場において、１台当たりの駐車所要面積をなるべく少なくできるように、60度駐車形式ではなく、直角駐車形式とした。
直角駐車形式の屋内駐車場において、自動車用の車路の幅員を６mとした。
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第4問
建築等の工事現場から排出される次の廃棄物のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づく特別管理産業廃棄物に該当するものはどれか。
共同住宅の基礎工事に伴って生じた汚泥
事務所の解体工事に伴って取り外したPCB(ポリ塩化ビフェニル)が含まれている蛍光灯安定器
使用済みの発泡スチロールの梱包材
一戸建住宅の解体工事に伴って生じたガラスくず
場所打ちコンクリート杭の杭頭処理で生じたコンクリート破片
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第5問
建築物とその設計者との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
日本銀行本店(1896年) ―― ジョサイア・コンドル
旧赤坂離宮(迎賓館)(1909年) ―― 片山東熊
旧帝国ホテル(1922年) ―― フランク・ロイド・ライト
神奈川県立近代美術館(1951年) ―― 坂倉準三
国立西洋美術館本館(1959年) ―― ル・コルビュジエ
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第6問
木造２階建住宅の基礎工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
天端ならしは、遣方を基準にして陸墨を出し、調合が容積比でセメント１：砂３のモルタルを水平に塗り付けた。
アンカーボルトのコンクリートへの埋込み長さは、250mm以上とした。
枠組壁工法におけるアンカーボルトの埋込み位置は、隅角部及び土台の継手位置付近とし、その他の部分は間隔 2.0m以内とした。
布基礎の立上りの厚さは 150mmとし、セパレーターを用いて型枠の幅を固定した。
床下の防湿措置において、床下地面全面に厚さ 0.15mm以上のポリエチレンフィルムを、重ね幅 100mmとして敷き詰めた。
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第7問
木造２階建、延べ面積 140㎡の一戸建住宅の計画に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。ただし、国土交通大臣が定めた構造方法及び国土交通大臣の認定は考慮しないものとし、火を使用する器具は、「密閉式燃焼器具等又は煙突を設けた器具」ではないものとする。
発熱量の合計が７kWの火を使用する器具のみを設けた洗面所には、換気上有効な開口部を設けたので、その他の換気設備を設けなかった。
１階の居室の床下をコンクリートで覆ったので、床の直下の地面からその床の上面までの高さを 20cmとした。
下水道法第２条第三号に規定する処理区域内であったので、便所については、水洗便所とし、その汚水管を下水道法第２条第三号に規定する公共下水道に連結した。
階段に代わる高さ 1.1mの傾斜路に、幅 10cmの手すりを設けたので、当該傾斜路の幅の算定に当たっては、手すりの幅はないものとみなした。
階段(直階段)のけあげの寸法を 23cm、踏面の寸法を 15cmとした。
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第8問
住宅における設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
LPガス(プロパンガス)のガス漏れ警報設備の検知器は、ガス燃焼器から水平距離４m以内、かつ、その上端は床面から上方 30cm以内の位置となるように取り付けた。
屋内の排水横管の勾配は、管径が 75mmであったので、 1/100とした。
ユニットバスの設置に当たって、下地枠の取付けに並行して、端末設備配管を行った。
給湯用配管は、管の伸縮が生じないように堅固に固定した。
屋内の電気配線は、弱電流電線、水道管、ガス管などに接触しないように離隔して施設した。
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第9問
次の建築物のうち、建築基準法上、耐火建築物以外の建築物とすることができるものはどれか。ただし、地階はないものとし、防火地域及び準防火地域以外の地域、地区等は考慮しないものとする。
準防火地域内の２階建、延べ面積 400㎡の集会場(客席の床面積 200㎡)
準防火地域内の３階建、延べ面積 250㎡の物品販売業を営む店舗
準防火地域内の３階建、延べ面積 300㎡の共同住宅
防火地域内の２階建、延べ面積 120㎡の事務所
防火地域内の３階建、延べ面積 90㎡の住宅
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第10問
地盤の液状化の判定に関する下記の文中の【ア】～【ウ】に当てはまる用語の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
液状化の判定を行う必要がある飽和砂質土層は、一般に、地表面から20m程度【 ア 】の【 イ 】であり、考慮すべき土の種類は、細粒分含有率が 35％【 ウ 】の土とする。
【ア】以浅 【イ】沖積層 【ウ】以下
【ア】以浅 【イ】洪積層 【ウ】以上
【ア】以深 【イ】沖積層 【ウ】以下
【ア】以深 【イ】沖積層 【ウ】以上
【ア】以深 【イ】洪積層 【ウ】以下
