建築物環境衛生管理技術者試験の問題「10門」│問題集.jp

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第1問

窓ガラスの清掃に関する次の記述のうち、最も適当なものはどれか。

自動窓拭き機は、作業が天候状況に左右されず、作業効率が良い。臨海工業地帯の窓ガラスは、汚れが付きやすいので、6ヵ月～1年に1回洗浄を行う。スクイジー法は、微細な研磨剤をガラスに塗布しスクイジーでかき取る方法である。遮光や飛散防止のためフィルムは、必ず、剥がしてから清掃を行う。ガラスは、一般的に特殊な洗剤で洗浄を行う。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第2問

水中の残留塩素のDPD 法による測定に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、DPD はジエチル・パラ・フェニレンジアミン、OT はオルト・トリジンの略とする。

DPD法の発色には、残留塩素と反応するDPD試薬とpHを中性に保つリン酸塩が必要である。 DPD法による簡易測定器には、ブロック型、スライド型、ダイヤル型等がある。 DPD試薬は、残留塩素と反応し、桃赤色のセミキノン中間体を生成する。 DPD法は、OT法よりも亜硝酸態窒素の影響を受けにくい。 DPD法では、結合型残留塩素の方が遊離型残留塩素よりも先に発色する。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第3問

事務所建築物からちゅう芥が1日当たり0.2m3排出されており、その質量は全廃棄物質量の5%を占めている。いま、全廃棄物の質量を1日当たり3.0tとすれば、ちゅう芥の容積質量値(kg/m3)として、正しいものは次のうちどれか。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第4問

廃棄物の症状などに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

家庭から排出される廃棄物に比較し、建築物内で発生する廃棄物の容積質量値は小さい。廃棄物の発生量は、廃棄物の焼却処理施設を設計する場合に必要となる。建築物内で用いられている廃棄物用の圧縮装置は、圧縮率が1/4から1/3のものが多い。廃棄物発生原単位(kg/m2)を建築物の用途別に比較した場合、店舗ビルの方が事務所ビルより小さい。廃棄物の3成分表示法とは、水分、灰分、可燃物分の3成分の比率(%)で示す。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第5問

2.5%溶液として販売されている次亜塩素酸ナトリウムを適当量とって水100Lに加えたところ、できた溶液の濃度は30mg/Lになった。最初にとった次亜塩素酸ナトリウム溶液の量に最も近いものは次のぅちどれか。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第6問

下の表はA室の空気環境の測定結果である。建築物環境衛生管理基準に適合しない項目の組合せは次のうちどれか。

浮遊粉じんの量と二酸化炭素の含有率と相対湿度浮遊粉じんの量と温度と気流一酸化炭素の含有率と二酸化炭素の含有率と相対湿度一酸化炭素の含有率と二酸化炭素の含有率と温度二酸化炭素の含有率と温度と気流

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第7問

冷凍機に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

吸収冷凍機の吸収剤には、水が用いられる。ヒートポンプは、蒸気圧縮冷凍サイクルの凝縮潜熱(温熱)を利用するものである。回転式冷凍機は、圧縮機本体の小型化・低振動化が進んでいる。ターボ型冷凍機は、中・大規模建築物の空気調和用をはじめ、地域冷暖房、産業用大規模プロセス冷却用等で用いられる。レシプロ冷凍機は、シリンダ内のピストンを往復動させることによって冷媒ガスを圧縮する。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第8問

個別方式の空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

個別方式における代表的な空気調和機は、パッケージ型空気調和機である。現在採用されているほとんどのものは、ヒートポンプ式冷暖房兼用機である。中央方式の空気調和設備と異なり、他の熱源設備を必要としない。ヒートポンプは、採熱源(ヒートソース)によって水熱源ヒートポンプと空気熱源ヒートポンプに分類される。個別方式の空気調和設備は、通常、外気処理機能を有している。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第9問

定風量単一ダクト方式における空気調和システムを図－Aに示す。
図－Bは、図－Aのa～eにおける最大冷房負荷時の標準的な状態変化を湿り空気線図上に表したものである。
図－A中の e に相当する図－Bの状態点は、次のうちどれか。

建築物環境衛生管理技術者試験の 10門

第10問

廃棄物の処理及び清掃に関する法律に基づく事業者の責務などに関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

産業廃棄物及び特別管理産業廃棄物の処理を排出事業者が他人に委託する場合には、その処理責任を全うするため、都道府県知事の登録業者に委託する。一般廃棄物の処理に関しては、一般廃棄物及び特別管理一般廃棄物の収集、運搬、処分等が適正に行われるように処理基準が定められている。廃棄物の減量その他その適正な処理の確保等に関し、国又は地方公共団体の施策に協力しなければならない。物の製造、加工、販売等に際して、その製品、容器等が廃棄物になった場合における処理の困難性について、あらかじめ自ら評価しなければならない。事業活動に伴って生じた廃棄物の再生利用等を行うことにより、その減量に努めなければならない。