1級建築機械施工技士 の 10門
第1問
機械式クラムシェルによる掘削作業を下記の条件で行う場合、1日当たりの作業量(地山)として、次のうち適切なものはどれか。ただし、1日の稼働時間は7時間とする。
【条件】
1サイクル当たりの掘削量ルーズ：1.0 m3
作業効率：0.5
1サイクルの所要時間：60秒
土量換算係数：0.9
108 m3
189 m3
210 m3
233 m3
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第2問
以下の工種とその工種の品質特性及び試験方法に関する次の組合せのうち、適切なものはどれか。
【 工種 】土工
【品質特性】最大乾燥密度
【試験方法】突固め試験
【 工種 】アスファルト舗装工
【品質特性】針入度
【試験方法】マーシャル安定度試験
【 工種 】コンクリート工
【品質特性】細骨材粒度
【試験方法】CBR 試験
【 工種 】路盤工
【品質特性】地盤係数
【試験方法】平坦性試験
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第3問
場所打ち杭の施工に関する次の記述のうち、適切なものはどれか。
オールケーシング工法は、孔壁が保護されているため、スライムの発生がなく杭底処理の必要がない。
リバースサーキュレーション工法では、掘削終了後に先端のビットを引き上げる際、鉄筋かごの共上がり現象が問題となる。
安定液は孔壁の崩壊防止を主目的とするため、高比重で高粘度のものほど杭の品質を向上させる。
施工精度として特に求められる要求事項としては、杭の鉛直性、杭径及び杭芯位置の確保の3点があげられる。
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第4問
下記の条件で32 t級ブルドーザで掘削押土した場合、運転1時間当たり掘削押土量(地山)として次のうち、適切なものはどれか。
【条件】
1サイクル当たりの掘削押土量(地山)：4.5 m3
土量換算係数：1.0
作業効率：0.8
1サイクルの所要時間：2 分
80 m3/h
108 m3/h
216 m3/h
432 m3/h
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第5問
労働安全衛生法に定める、特別教育を必要とする業務として、該当しないものはどれか。
ボーリングマシンの運転の業務
つり上げ荷重が1t以上の移動式クレーンの玉掛けの業務
最大荷重1t未満のショベルローダーの運転(道路上を走行させる運転を除く。)の業務
建設用リフトの運転の業務
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第6問
建設機械用ディーゼルエンジンの特徴に関する次の記述のうち、適切でないものはどれか。
燃料消費率は、一般的に定格出力のときに最小値を示す。
耐久性及び寿命の問題から、自動車用ディーゼルエンジンより回転速度を下げている。
トルクライズは、エンジンのねばり強さを示すもので、トルクライズが大きいほどエンジンストップしにくい。
理論作動サイクルは複合サイクルで、ガソリンエンジンと比較して高燃焼圧である。
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第7問
アスファルト舗装に使用する主要な材料に関する次の記述のうち、適切でないものはどれか。
石油アスファルト乳剤は、主として加熱アスファルト混合物、タックコート、プライムコート及びシールコートに使用される。
フィラーには、石灰岩やその他の岩石を粉砕した石粉、消石灰のほかに、セメントも使用される。
トリニダッドレイクアスファルトは、グースアスファルト混合物やロールドアスファルト混合物用アスファルト改質材として使用される。
添加材料には、はく離防止剤や繊維質補強剤等があり、アスファルト混合物の性状を改善又は新たな効果を付与するために添加される。
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第8問
土の締固め特性に関する次の記述のうち、適切でないものはどれか。
土は、ある適当な含水比のときに、最もよく締め固まって乾燥密度が最大になり、このときの含水比を最適含水比という。
土粒子の粒径が均一な土は、間隙が小さく、高い密度に締め固めることができる。
土の締固め度を変化させる要因としては、土の含水比、締固め荷重の大きさと締固め回数、土質などがある。
適切に締め固められた土は、土の透水性が低下し、雨水や流水などに対する土の耐久性が向上する。
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第9問
施工計画立案時の留意事項として、次のうち適切でないものはどれか。
契約図書に記載されていない現地の立地茜制約条件についても事前調査を行い施工計画を立案する。
主要工種の施工方法を複数選定し、施工手順、組合せ機械等について検討を行い、最適な工法を決定する。
組合せ機械の検討においては、主作業の機械能力を最大限に発揮させるために、従作業の機械能力を主作業の機械能力より低めとする。
建設機械の使用計画を立案する場合には、作業をできるだけ平準化し、施工期間中の使用機械の所要台数が大きく変動しないようにする。
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第10問
ローラの日常及び定期的な点検茜整備に関する次の記述のうち、適切でないものはどれか。
労働安全衛生法により、車両系建設機械に指定されているので、定期自主検査の実施とその結果の記録を行わなければならない。
自動車登録してある車両については、定期自主検査を行った場合は道路運送車両法による定期点検は免除される。
定期点検により使用限度を判定するのが難しい部品は、一定の使用期間後に新品と交換することが望ましい。
定期点検茜整備の周期に至らなくても、必要に応じて調整茜清掃茜交換などを行う。
