ネットワークスペシャリスト の 10門
第1問
マッシュアップに該当するものはどれか。
既存のプログラムから，そのプログラムの仕様を導き出す。
既存のプログラムを部品化し，それらの部品を組み合わせて，新規プログラムを開発する。
クラスライブラリを利用して，新規プログラムを開発する。
公開されている複数のサービスを利用して，新たなサービスを提供する。
ネットワークスペシャリスト の 10門
第2問
在庫管理システムを対象とするシステム監査において，当該システムに記録された在庫データの網羅性のチェックポイントとして，適切なものはどれか。
設定された選定基準に従って，自動的に購入業者を選定していること
適正在庫高であることを，責任者が承認していること
適正在庫量を維持するための発注点に達したときに，自動的に発注していること
入庫及び出庫記録に対して，自動的に連番を付与していること
ネットワークスペシャリスト の 10門
第3問
コア技術の事例として適切なものはどれか。
アライアンスを組んでインタフェースなどを策定し，共通で使うことを目的とした技術
競合他社がまねできないような，自動車エンジンのアイドリングストップ技術
競合他社と同じCPUコアを採用し，ソフトウェアの移植性を生かす技術
製品の早期開発，早期市場投入を目的として，汎用部品を組み合わせて開発する技術
ネットワークスペシャリスト の 10門
第4問
TCP/IPの環境で使用されるプロトコルのうち，構成機器や障害時の情報収集を行うために使用されるネットワーク管理プロトコルはどれか。
NNTP
NTP
SMTP
SNMP
ネットワークスペシャリスト の 10門
第5問
IT投資効果の評価に用いられる手法のうち，ROIによるものはどれか。
一定期間のキャッシュフローを，時間的変化に割引率を設定して現在価値に換算した上で，キャッシュフローの合計値を求め，その大小で評価する。
キャッシュフロー上で初年度の投資によるキャッシュアウトフローが何年後に回収できるかによって評価する。
金銭価値の時間的変化を考慮して，現在価値に換算されたキャッシュフローの一定期間の合計値がゼロとなるような割引率を求め，その大小で評価する。
投資額を分母に，投資による収益を分子とした比率を算出し，投資に値するかどうかを評価する。
ネットワークスペシャリスト の 10門
第6問
労働者派遣法に基づいた労働者の派遣において，労働者派遣契約の関係が存在するのはどの当事者の間か。
派遣先事業主と派遣労働者
派遣先責任者と派遣労働者
派遣元事業主と派遣先事業主
派遣元事業主と派遣労働者
ネットワークスペシャリスト の 10門
第7問
分散データベースにおいて図のようなコマンドシーケンスがあった。調停者がシーケンスaで発行したコマンドはどれか。ここで，コマンドシーケンスの記述にUMLのシーケンス図の記法を用いる。
COMMITの実行要求
ROLLBACKの実行要求
判定レコードの書出し要求
ログ書出しの実行要求
ネットワークスペシャリスト の 10門
第8問
SOAを説明したものはどれか。
企業改革において既存の組織やビジネスルールを抜本的に見直し，業務フロー，管理機構，情報システムを再構築する手法のこと
企業の経営資源を有効に活用して経営の効率を向上させるために，基幹業務を部門ごとではなく統合的に管理するための業務システムのこと
発注者とITアウトソーシングサービス提供者との間で，サービスの品質について合意した文書のこと
ビジネスプロセスの構成要素とそれを支援するIT基盤を，ソフトウェア部品であるサービスとして提供するシステムアーキテクチャのこと
ネットワークスペシャリスト の 10門
第9問
IPネットワークのルーティングプロトコルの一つであるBGP-4の説明として、適切なものはどれか。ここで、自律システムとは、単一のルーティングポリシによって管理されるネットワークを示す。
経由するルータの台数に従って最短経路を自動的に決定する。サブネットマスクの情報で通知できないなどの理由で、大規模なネットワークには適用しにくい。
自律システム間を接続するルーティングプロトコルとして規定され、経路が変化したときだけ、その差分を送信する。
自律システム内で使用され、距離ベクトルとリンクステートの両アルゴリズムを採用したルーティングプロトコルである。
ネットワークをエリアと呼ぶ小さな単位に分割し、エリア間をバックボーンで結ぶ形態を採り、伝送路の帯域幅をパラメータとして組み込むことができる。
ネットワークスペシャリスト の 10門
第10問
ダイバーシティマネジメントの説明はどれか。
従業員が仕事と生活の調和を図り，やりがいをもって業務に取り組み，組織の活力を向上させることである。
性別や年齢，国籍などの面で従業員の多様性を尊重することによって，組織の活力を向上させることである。
自ら設定した目標の達成を目指して従業員が主体的に業務に取り組み，その達成度に応じて評価が行われることである。
労使双方が労働条件についての合意を形成し，協調して収益の増大を目指すことである。
